ソーシャルメディアの利活用によって新しいルールがどんどん生まれています。
総務省のSNS利用率調査によると、全般に年代が高くなるほど利用率が下がり、
Facebookについては20代以下で約5割、30代と40代で4割弱、60代以上でも2割以上の人が利用。
LINEの利用率は年代によって大きな差があり、20代以下では6割以上の人が利用しているのに対し、60代以上で1割未満の人しか利用していない。
LINEを利用したコミュニケーションは若い方の間で広く使われていて、先日当事務所にセミナー企画を持ち込んで下さった30代前半の社長さんは社内の連絡はすべてLINEで統一されているとのこと。親しくなった取引先ともLINEで社長と直に連絡を取るようにしているらしいですね。
来月、その事業者様にエンディングノートのセミナーコンテンツを提供する関係で私もLINEを交換しました。
メールと違ってLINEが優れているは煩雑なコミュニケーションが簡略化されること。
「いつもお世話になっています。」から始まり、
「今後ともよろしくお願いします。」で終わる。
昔から繰り返されてきたこれらのコミュニケーションはもちろん必要ですが、面倒と感じることもありますよね。
いきなり本題から入ることが出来るのは簡単でいいなと思います。
社員間や取引先とのコミュニケーションを簡略化し、ビジネスを光速で進めるためにLINEが役に立っているんですよね。
これもソーシャルメディアの利活用の一つの形です。
他にもソーシャルメディア活用としてFacebookメッセンジャーを上手に活用している企業がありまして。
プロジェクトを組むときにFacebookメッセンジャーグループを作るそうなのです。
Facebookメッセンジャーグループというのは、Facebookメッセンジャーを利用している者同士でグループになり、メンバー全員が同時にメッセージの受発信が出来るというもの。
一斉に連絡を取ることが出来ますし、メッセージを読んだのか読んでいないのかが分かるのでとても便利。
といっても、Facebookメッセンジャーグループでプロジェクトメンバーと連絡を取るようにしたことがメリットはそれではないんです。
プロジェクトメンバーって固定ではありませんよね?
途中で抜ける人もいるでしょうし、優れたメンバーが新しく加入してくることも当然あります。
途中参加のメンバーとしたらですね、今までにどのような議論がなされてきたのかを知りたいし、プロジェクト全体のバランスや進捗状況、メンバーの役割を知っておかないと最大のパフォーマンスを発揮できません。
Facebookメッセンジャーグループを利用するメリット、すでにピン!と来た方もいらっしゃるでしょうね。
Facebookメッセンジャーグループ内のトーク(メンバーがLINEの中で会話した内容)をスクロールすることで過去内容が覧出来るのです、しかも簡単かつ高速で!
使ってみると分かりますが、これがものすごく便利。
Facebookメッセンジャーグループを利用したプロジェクトの効率化は、社内でなくても、外部の事業者間でプロジェクトを組むときにももちろん使えます。
コラボセミナーの企画を練るときは最適ですね。
社員同士と違って、事業者同士が実際に会って話し合うのは時間を調整するのも大変。
会って話しを詰めるのは必要ですが、前段として最低限の内容はFacebookメッセンジャーグループで決めておいたほうが時間が無駄になりません。
従来のソーシャルメディア活用は情報発信が主な役割だとされていました。
しかし、最新事例によると、情報発信だけではなく、顧客との信頼関係を築き上げるコミュニケーションツールとしての利用が増えてきていますし、結果的に業績向上や認知度向上、社内環境改善に成功している企業も増えてきているのです。
Facebookやツイッター、LINEやインスタグラム、ブログやHPなどのオウンドメディア、様々なソーシャルメディアをうまく活用することで私たちの生活がより便利により快適になるといいなあと思いながら事業者様をご支援しています。
ソーシャルメディアはあくまでツール。
運用主体である法人や個人が目的としている未来を実現すための単なるツール。
ツールは、役割や使い方と知らないと効果を発揮出来ないばかりか、逆効果になることもあります。
パン切り包丁で刺身を切ると美味しくありません。
中華包丁はニンニクを潰すためだけに使うわけじゃありません。
ソーシャルメディアも同じ。
事業活動にソーシャルメディアを使うなら、各メディアの役割や使い方を知ってからのほうが効果的なんですね。
ソーシャルメディアを利活用するためには、ソーシャルメディアポリシーという行動基準を定めるべき。
といっても、結構、ソーシャルメディアポリシーって難しいんですね。
そのあたりを次回のセミナーでは事業者様に全力でお伝えしたいと思っています。
解決支援コンサルタント 行政書士阿部隆昭