資金調達と外国人雇用に強い行政書士阿部総合事務所

認定経営革新等支援機関(中小企業庁)

CCで届いたメール→「全員に返信」でOK?|行政書士阿部総合事務所

サービス概要

補助金申請サポート

新事業進出補助金・ものづくり補助金や小規模事業者持続化補助金、創業助成金など、御社の経営改善・業績向上実現の視点から最適な補助金助成金を提案。事業計画立案から申請書類作成、採択後フォローまで対応します。オリジナルサービスも活用し、他にはない支援を実行しています。

LDAM無料診断
(LinkDrive by Abe Method)

カスタマイズしたAIと専門家の知見を融合した独自フレームワーク「AI経営支援型・補助金ナビ&コンサルティングサービス」。自社にとって正しい判断を導き、具体的な戦略の提案をオンライン診断でレポート化します。

創業・起業支援、セミナー講師

ビジネスアイデア構築から事業計画書策定、資金調達(創業融資や創業助成金等)、人材育成、会社設立・許認可取得までトータルサポート。関連士業など万全の支援体制で安心して創業できます。

ビザ・在留資格手続き

ビザ(在留資格)の取得(経営管理、技人国等)・変更・更新取次手続き等、出入国在留管理町認定取次行政書士として法令に則った申請をサポートします。外国人労働者を雇用する企業のコンサルティングも行なっています。

 

CC付きで届いたメールは、「全員に返信」ボタンから返信しちゃってもいいのかどうかで議論になりました。

議論というと大げさですが、まあ迷いますよね。

メールの内容によるよ、と言ってしまえばそれまでなのですが、「原則はこっち」っていうのがあるかもしれません。

 

CSS85_mbakubiwokashige20131019500-thumb-260xauto-5116

 

 

 

 

 

 

 

『ビジネスメールの教科書』
「CCで届いたメールの返信ルール」によると。
http://business-mail.jp/technique/cc_answer

CCで届いたメールに返信する際、いつも「全員に返信」をしているならば注意が必要です。「全員に返信」をする前に、本当に共有すべき情報化を考えましょう。無用なメールを送ることは相手に迷惑をかけることにつながります。

10人がCCでメールを受けていたとします。その中で送信者の身に連絡をすればよい返信メールがあったとします。その時に、あなたが「全員に返信」をした場合、9通の不要なメールを生み出していることになるのです。

他の人も同様に「全員に返信」をし続けてしまうと、不要なメールのオンパレードです。自分の身を守るためにも、人に迷惑をかけないためにも、情報を共有すべき場合は「全員に返信」、それ以外は「送信者のみに返信」を徹底しましょう。

 

情報を共有したいからこそ送信者側はCCを付けていることが多いです。

例えば、契約書作成の場面で不動産会社や金融機関とメールの往復をする場合。

会社って多く人間が裏で関わっていることが多い。

そのメンバー全員と情報を共有するためにCCで送っています。

ということは、それに対するリターンも全員に送信したほうがいいでしょう。

 

そうじゃないと。

あの先生からドラフトの返事きた?、きてない?。あっ!こっちには返信きてるよ!っていうことで相手先は混乱すると思う。

「不要なメールのオンパレード」といっても、不要か不要じゃないかはこちらで判断すべきことではないですし。

 

 

『メールの「CC」と「BCC」の使い方とマナー』
「パソコンやスマホで目にするメール機能の「CC」と「BCC」。ちゃんと使いこなせていますか?」
http://enjoy.sso.biglobe.ne.jp/archives/cc_bcc/

自身のメールアドレスが「TO」に指定されているCCつきのメールへの返信は、一般的には「全員に返信」をするのがマナー。

全員に返信すると、元の差出人のアドレスが「TO」に、「CC」で送られてきた相手のメールアドレスは再度「CC」になるので、引き続き情報を共有することが可能です。ただし、メールのやり取りをしているうちに内容が本題から逸れてきたような場合は、全員に返信する必要はないでしょう。

 

こちらのサイトでは、一般論としては全員に返信でOKとなっていますね。

仕事のメールに限っては内容が本題から逸れてくるという状況はなかなかないので、やっぱり全員に返信が原則でいいかな。

More